情報システム関連の年収を職種別に紹介！年収アップのポイントを解説

あらゆる企業のITインフラを支えるのが、需要の高い情報システム部門の仕事です。

この仕事には年収が高いイメージを持つ方も多いため、情報システム関連の業種への転職や就職を考えている方もいるのではないでしょうか。

とはいえ、すべての情報システム関連の仕事で必ずしも高い年収が得られるわけではなく、スキルの専門性や社内でのポジションなど、さまざまな要素が年収に関係してきます。

本記事では、情報システム関連の仕事の年収を職種別に紹介し、それぞれの特徴について解説します。今後身につけるべきスキルやキャリア形成の方向性が明確になるので、ぜひ参考にしてください。

1.情報システム部門の年収を左右する3つのポイント

転職を考えている人が気になることと言えば、転職後の年収ではないでしょうか。

IT系の年収はメディアの影響もあり高く見られがちですが、実際にはすべての方が高年収を得ているわけではありません。

それぞれの職種により得られる報酬は、下記のポイントによって大きく異なります。

この章では上記の3項目に注目し、情シスの年収を左右するポイントについてそれぞれ詳しく解説します。

1-1. 企業の予算・利益

従業員の報酬は、属する企業の予算と利益によって大きく左右されます。

一般的に、大企業のほうが中小企業やベンチャー企業と比べると予算も利益も大きく、従業員の平均年収も高くなる傾向があります。もちろん、すべての企業に当てはまるわけではありませんが、中小企業・ベンチャー企業・大企業の順で年収が高くなる傾向にあることも事実です。

このように、大手企業に転職すれば年収を上げられる可能性は高くなります。さらに、大手企業に転職するメリットとして福利厚生が充実している点も挙げられます。

しかし、中小企業のほうが裁量が大きく技術力を磨きやすい職場環境にあるケースもあります。転職を検討する際は年収だけにとらわれずに、自身のキャリア形成にマッチした企業を選ぶことが重要です。

1-2. スキルの専門性

ITエンジニアの年収には、これまで培ったスキルや経験が大きく影響します。当然、専門性の高いスキルを持つ技術者の年収は高くなる傾向にあります。

そのため、未経験でエンジニアへと転職する場合、給与基準は最低ラインからのスタートです。転職前にセミナーや専門学校でITに関する知識を学習していても、実務経験がなければ遂行することが難しい業務が多いため、即戦力として活躍することは難しく、高年収は見込めません。

IT業界で年収を上げるためには、常に最新の情報にアンテナを張り、学習を続ける必要があります。自身のスキルアップへの努力は欠かせない要素です。

つまり、実際の業務を行いながら徐々にスキルアップし、自身の価値を高めることが高収入につながります。

1-3. 社内でのポジション・雇用形態

社内における自身のポジションや役割、雇用形態によっても収入は大きく異なります。

管理系職種であるプロジェクトマネージャーやプロデューサーなどは、高い年収を得られます。コンサルタントで約930万円、プロジェクトマネージャーは約890万円程度の平均年収を得ているというデータもあります。

一方で実務を担当する顧客サポートやヘルプデスクは約391万円、コンテンツクリエイターやデザイナーが約410万円程度の平均年収となっており、前述の職種と比較すると給与面で大きな差が存在します。

ITエンジニアについては、SE（システムエンジニア）やプログラマーとして実務をこなしながら経験を積み、管理系やアーキテクト系にキャリアアップしていくキャリア形成が多く見られます。こうしたキャリアアップを重ねることで、収入も上げていけます。

雇用形態によっても収入は異なります。たとえば、正社員としてSEで働き、ある程度以上の実績を積み上げたら、フリーランスのSEに転身することで収入アップを目指す手段もあります。フリーランス案件の中には、月額で100万円以上の報酬を得ている技術者も存在します。

当然受注数が多ければ年収は上がりますが、フリーランスとして成功するためには事業者として活動するための能力も必要になります。SEとしての専門スキルはもちろん、自ら仕事を獲得するための営業力やクライアントと円滑に付き合うコミュニケーション能力が欠かせません。

2.情報システム関連職種の年収を解説

経済産業省が平成29年に発表した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、IT人材の給与は業種によってばらつきがあるようです。それぞれの業種における平均年収を見ていきましょう。

なお、直近の参考データとして、転職エージェントGeeklyが2026年4月に公表した自社データでは、社内SEの平均年収は約590万円、ITエンジニア全体の平均年収は537万円と報告されており、IT人材全体の年収水準が引き上がっている傾向も見て取れます。

2-1. 顧客サポート・ヘルプデスク

顧客サポート・ヘルプデスクの平均年収は390.9万円と、ITに関わる職種としてはもっとも低い給与水準となります。

この職種は、企業が設置しているサポートデスクであり、お客様向けのサポートデスクと社内向けのヘルプデスクに分けられます。どちらも、ソフトウェアやシステムについて疑問点や不明点がある場合の問い合わせ先となり、電話やメールで回答する業務です。

平均年収が低い大きな理由は、人件費をコストと見る慣習があり、外注化したり、パートやアルバイトの社員でまかなったりすることが一般的になっているからです。

また、最近では生成AIやチャットボットを利用し、よくある簡単な質問に対しては自動で返答するサービスも展開されています。今後AIに置き換えられる可能性が高い職種ですので、給与の底上げは大きくは期待できません。

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2-2. システムエンジニア

前述の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、システムエンジニアの平均年収は568.5〜603.9万円と幅があります。これはシステムエンジニアといっても業務が多岐にわたっており、どのようなシステムを開発・実装するのかによって必要とされるスキルが異なるためです。

Geeklyが2026年4月に公表した最新データでも、事業会社の社内SE平均年収は約590万円と、ほぼ同水準で推移しています。

現在のIT人材不足の影響を受け、システムエンジニアという職種はますます需要が高まり、将来性のある職種と言えるでしょう。

2-3. 営業・マーケティング

前述の同調査によると、営業・マーケティングの平均年収は682.1万円です。

一口にITの営業といっても、自社で開発したシステムやソフトウェアの拡販、コンサルティングサービス、IT人材の派遣など、扱うサービスは多岐にわたります。さらに、そのなかでも電話営業を行う部門やベンダーに対して営業を行う部門など、業務内容はさらに細かく分類されます。

世の中にはあらゆる分野の営業職がありますが、IT営業はその中でも比較的高年収を得られる職種です。これは扱う商材が比較的高額であり、その分年収も高くなるためです。

マーケティング職については、中小規模のIT企業では営業職を担当する社員が兼任していることが多く、IT分野におけるマーケティング職を専任で抱えているのは大手企業がほとんどです。イベントやセミナーの企画・開催・運営、パンフレットの作成、メルマガの送信などがメイン業務となります。

もともと、時には数億円もする案件も存在するため、クライアントがインターネットで情報収集を行ってこなかった背景もあり、Webマーケティングにあまり力を入れていない企業が多く存在しました。しかし、近年ではWebマーケティングに注力する企業も増えてきました。

前述のとおり、専任のマーケティング職を雇用しているのは大手企業が多いため、年収も高くなる傾向にあります。

2-4. IT教育

同様に、IT教育の分野を専門とする方の平均年収は、同調査において651万円となっています。

この職種で代表的なのが、PC教室などのインストラクターです。そのほか、企業からの依頼を受けて従業員にITスキルやノウハウを身につけさせる研修を行う講師、教育団体や地方自治体で働くIT講師・ITインストラクターもいます。

通常、PC教室のインストラクターなどはそれほど高い給与は見込めません。ただし企業向けの講師の中にはWebマーケティングやデータサイエンスなどの高度な研修を行う場合もあり、こうしたスキルを保有している場合は高年収を得ることが可能です。

2-5. ITコンサルタント

同調査の結果によると、ITコンサルタントの平均年収は928.5万円です。

ITコンサルタントは、企業の課題の洗い出し・分析・要件定義を行い、課題を解決するためのシステム導入や運用ルールの策定などを提案する職種です。コンサルタント自身がシステム開発を行うわけではありませんが、当然ITに関する知識や論理的思考が求められます。

実際、SEはコンサルタントからの指示を受けてシステム開発にあたるので、コンサルタントはシステム開発の最上流工程を担っているとも言えます。

そのため、クライアントに対する提案力やコミュニケーション能力、多くのスタッフをまとめるためのリーダーシップなど高い能力が必要です。さらに、責任範囲もプログラマーやSEより広いため高年収を得られます。

2-6. プロジェクトマネージャー

同様に、プロジェクトマネージャーの平均年収は891.5万円となっています。

プロジェクトマネージャーとは、プロジェクトの大小にかかわらず、プロジェクトの進行を管理する責任者です。開発するシステムの規模に応じて、予算やスケジュールの決定、メンバーのアサイン（指名・配属）などを行い、プロジェクト全体の進捗を管理する職種です。ITコンサルタントが案件を獲得し、実際にプロジェクトがスタートアップする段階でアサインされます。

予算やプロジェクトメンバーの配置などしっかり計画を立て、利益を生み出すためのマネジメントを行います。プロジェクト途中での仕様変更やスケジュール調整など、クライアントとの交渉が必要になる場面も多く、高いマネジメント能力と交渉力が求められます。

プログラマーやシステムエンジニア、プロジェクトリーダーなど、基礎となる経験を積んだうえでプロジェクトマネージャーとして活躍するのが一般的です。プロジェクトの成功のカギを握る立場であり、高い能力が求められる重要なポジションのため、年収1,000万円を超えるプロジェクトマネージャーも多く存在します。

2-7. 高度システムエンジニア

高度システムエンジニアの平均年収は778.2万円となっています。

基盤設計担当やITアーキテクトとは、システム全体をデザインし設計する役割を担っています。プロジェクトのメインメンバーとして、プロジェクトマネージャーと密にコミュニケーションを取りながら業務を遂行していく重要なポジションです。

より難易度の高い作業を行うため、通常のSEやエンジニアに比べて給与は高くなります。

※出典：経済産業省「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」（平成29年8月21日）／Geekly「社内SE年収レポート」（2026年4月）

3. 情報システム部門の仕事で年収をアップするためには？

IT関連業務を行うなかで年収を上げるためには、自身のスキルアップも重要ですが、そのほかの要素も大きく年収を左右します。

ここでは上記の項目に焦点を当てて解説していきます。

3-1. 情報技術のトレンドを常に追い続ける

IT業界の発達のスピードはとても速く、トレンドは日々変化していきます。

ITをビジネスに活かそうという動きも年々加速しており、これまで当たり前のように利用していたサービスが、新しいものに置き換えられていきます。そのため常に最先端のトレンドに対して情報を仕入れることが重要です。

現在では生成AI、IoT（モノのインターネット：Internet of Things）やSNSを利用してビッグデータを集め、AI（人工知能）によって分析を行い、企業としての方向性を定めるビジネスモデルが確立されています。しかし、実際にこれらの作業を行える人材は不足しています。

このような知識や技術を普段の業務から得ることは難しく、自主的なスキルアップが求められます。常に最新のトレンドにアンテナを張り、自分自身の価値を高める動きが必要です。

3-2. マネジメント能力をつける

プロジェクトマネージャーなどシステムエンジニアの上位職に就きたい場合、プロジェクト全体の進行・管理を行うためのマネジメント能力が必要です。

プロジェクトの途中で突発的に仕様変更を強いられたり、スケジュール変更を行わなければならなかったりするときにも冷静に対応し、利益を守ることが求められます。

3-3. 場合によっては転職も考慮する

転職は年収を上げるためにもっとも期待できる方法です。

現在勤めている企業でも自身のスキルアップや実績を積んでいけば、給与を上げることは可能です。しかし、これには時間もかかり、あまり大きな変動は期待できません。評価をする会社自体を変えれば、より大きく年収を上げられる可能性があります。

優秀なIT人材を欲している企業は数多くあり、人材確保のためにそれ相応の待遇を用意します。そのため、十分な知識と経験を有しているのであれば、転職により収入を大幅に上げられる可能性があります。

Geeklyの2026年4月時点の調査でも、転職による平均年収アップ額は84万円と報告されています。

4. まとめ

IT業界の給与は一般的に高水準と言われており、一般的なサラリーマンより多くの年収を手にしている方が多くいらっしゃいます。しかし、IT業界の中でも職種や企業の規模によって収入に大きな差があることも事実です。

現在ではサポートデスクやデザイナーなどの業務は、より単価の低いフリーランスが担うことが多くなりました。今後IT業界で年収を上げたいのであれば、自身が持つ高いスキルを証明できるような資格を取得することをおすすめします。

また、マネジメント能力や交渉力を身につけ、より高度な業務を任されるマネジメント職を目指すことも年収アップにつながります。

常に自身の価値を高めることを追求し、時には転職やフリーランスになることを視野に入れることで年収を上げることが可能です。